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平成21年産米検査状況　10月17日現在
コシヒカリ一等米比率96.4％と過去最高

1.水稲作付面積　
　新潟県における平成21年産水稲の作付面積（青刈り面積を含む）は11万8，400ｈａで米生産数量目標の減少となりましたが、新規需要米（米粉等）の増加により前年産に比べ300ｈａ（前年産対比0・3％）増加しました。なお、ＪＡにいがた南蒲で取りまとめた出荷契約からの作付面積は8，680ｈａ（前年産対比100・2％）となっています。

2.作柄概況
①穂数は、7月中旬以降の日照不足等により、平年に比べやや少なくなりました。しかし、1穂当たりのもみ数がやや多くなったことから、全もみ数は平年並みとなりました。
②登熟は、8月上旬まで日照時間等が少なかったため、初期登熟は鈍化しましたが8月中旬以降平年並みに推移していることから平年並みが見込まれます。
③被害は、7月中旬以降の日照不足等による生育不良、8月中旬以降の降雨による倒伏がみられたものの、病害虫等は平年並みであることから、全体では平年並みが見込まれます。
④以上のことから、9月15日現在の作柄は新潟県で作況指数99が見込　まれ、予想収量534ｋｇ／10ａ、中越地区では作況指数99で、予想収量532ｋｇ／10ａが見込まれます。（前年産比△15ｋｇ）

3.品質状況
　ＪＡにいがた南蒲管内の21年産コシヒカリの一等米比率は96％程（前年産比＋9ポイント）となり県平均を4ポイント程度上回る高品質状況となっています。（全体でも一等米比率95％以上となっています。）
　 玄米の充実度・粒揃いは平年並みで、乳心白粒や胴割粒・カメムシによる着色粒は少なく、見面はスッキリしているものが多い状況です。
①基肥量の見直しによる過剰生育防止（倒伏防止）や飽水管理等こまめな水管理の徹底、適正刈取りの実施など基本技術の実践による品質向上。
②調製段階での1.9ｍｍふるい目使　用増加による品質確保。
③気象的には8月中旬以降の天候（日照時間）回復と低温傾向による稲体の劣化・消耗が少なかったことなど。
以上の要素、要因により大きく品質は向上したと考えます。

4.検査概況
10月17日現在の検査数量は773,725袋／30ｋｇで、出荷契約数量合計1,055,783袋／30ｋｇに対し、集荷検査率73・2％となっています。この数量にカントリーエレベーター（共同乾燥調製施設）の数量を加えると出荷契約数量に対し94％～95％位となる見込みです。

水田の土づくり

【水田の土づくり】
収穫作業が終了したら、水田の「土づくり」を行いましょう。
良質米を生産するための第１歩として土づくりは重要な手段です。

良質米の安定生産のための土壌条件
①有効土層が厚い（深起こし）
②養分の保持力が大きい。（有機質の施用）
③育成を阻害する要因がない。

深起こし
秋起こしの際には、トラクターの速度を低速にし、普通型ロータリーの回転は低速で、ロータリーカバーを上げ、土を飛散させます。作土を出来るだけ深くし、根が深くまで張れるようにします。
有機物
稲わらやもみがら、有機肥料などの施用により、地力の増進を図ります。

●堆肥成分と施肥
堆肥の成分を活用することで、施肥コストを下げる取り組みは、コスト面のみならず土壌管理面、環境面から有効です。土壌管理面については、土壌に有機物を施用することで、土壌のPH値の急激な変化を抑えるなどの効果を期待できます。しかし、これまで堆肥に ついては成分をあまり考慮せずに、基肥の減肥などは実施されず施 用されていた場面も多く、そうしたほ場では、リン酸やカリウムな どが過剰に蓄積している場合が多くなっています。堆肥の施用にあ たっては、かならず堆肥の成分を考慮した施肥を実施しましょう。
●堆肥の肥効率について
一般的に家畜ふん堆肥に含まれる窒素、リン酸、カリウムの肥効率 （化学肥料を100とした場合）は以下のとおりとされています。

表：家畜ふん堆肥等に含まれる成分の肥効率（％）